働かなくてもいい社会を実現するには?

地球解放を目的とする組織「レジスタンスムーブメント」の公式ブログ「The Portal」の記事を翻訳しています。

金貸し、窮地に陥る必然構造

 

 

9月末の国連演説、最近のシリアへのロシアの介入とかを

 

見ていて何か変わってきた気がするので、

 

金貸しの窮地についてまとめてみた。 

 

 

サイト「金貸しは国家を相手に金を貸す」、

テーマ「金貸し、窮地の暴略その3~窮地に陥る必然構造」

より引用

 

 

 

 

最近、金貸したちの陰謀が大衆にバレてしまい、

 

支配の仕掛けもうまくいかなくなっている。

 

300年前に編み出した

 

「騙しの方法論」や「儲けの方法論」が通用しなくなり

 

時代の必然として、金貸しは現在、

 

存亡の危機に近いところまで追い詰められている。

 

 

 

代表的な事件

 

・9.11同時多発テロ←米国金貸しの自作自演

 

・クライメート事件←地球温暖化詐欺、原発推進のため

 

アラブの春←金貸し同士の潰し合いで支配しづらい

 

そして金貸し勢力がうまくいっていない原因として

 

「金貸し勢力同士の潰し合いが激しくなってきた」

 

「大衆が金貸したちに騙されにくくなってきた」

 

などがあげられる。

 

 

 

 

なぜ、このような状況になっているのか。

 

 

 

 

窮地①=儲けのパイが縮小

 

 

金貸したちは各国に中央銀行を設立することで、

 

その国の支配権を握る。

 

中央銀行が国家にお金を貸し付け、

 

その莫大な利息を中央銀行は手にする。

 

ところが各国の様子はどうだろう?

 

途上国→中央銀行設立のため民主化

→内戦状態→失敗

 

先進国→国家債務の増大

 

途上国については後述するとして

 

まずは先進国について。

 

先進国、日本、欧州、米国では各国とも

 

莫大な債務を積み上げている。

 

なぜこうなった?

 

経済は、貧困の圧力(豊かになりたい)に

 

基づく私権(地位や財産)闘争を活力源としている。

 

したがって、

 

経済活動によって物的な豊かさが実現されれば

 

必然として経済は活力源を失い、

 

規模は縮小していく(衰えていく)。

 

そして国家による延命策がなければ

 

バブル化もせず経済はすんなりと

 

縮小していったはずである。

 

要するに、

 

このまま経済を放置すれば

 

自然に経済は縮小するので

 

こから金貸しが手にする利益も

 

わずかなものになってしまう。

 

それを阻止するために国家が延命策を施し続ければ、

 

国家の債務が増大し、最終的に国家は破綻する。

 

宿主の国家が破綻してしまえば、

 

寄生している金貸しも共倒れになってしまう。

 

結果的に今や、

 

先進国の中央銀行は、国家に経済拡大のお金を与え、

 

その貸した莫大なお金の利息を貪るはずだったのに、

 

借金を残して経済縮小をしていく宿主国家を破綻させないために機能する存在になってしまった。

 

 

 

窮地②=巨大資金の成長限界・自滅構造

 

 

経済では利益を確保するために、

 

資金の何倍もの取引が行われる。

 

いつもバブル状態の経済を勝ち続けてい

 

二大勢力の資産額は

 

スチャイルド400兆ドル、

 

ロックフェラー200兆ドルとも言われる。

 

一方、経済の取引総額は年間で

 

為替1000兆ドル、債権100兆ドル、

 

株式50兆ドル、貿易20兆ドル、

 

金20兆ドル、石油10兆ドル、

 

合計1200兆ドル。

 

仮に二大勢力が10%つまり60兆ドル資産を増やそうとすると

 

利回りが10%だとすれば、600兆ドル規模の取引を行う必要がある。

 

全取引が1200兆ドルだからほとんど不可能である。

 

資産が経済の取引規模に近づくまで膨れ上がってしまうと、

 

それに見合う資産拡大をはかるのは極めて困難になる。

 

←なぜ全取引総額の半分規模の取引を行うのは不可能なんだろ?

 

そんな規模で経済が動くことはありえないということか?

 

私は確信を持って説明できない。

 

言いたいこと(成長限界)は何となくわかるんだけど。

 

どこかにカンタンに理解できる説明ないかな。

 

 

 

 

 

窮地③=容赦ない潰し合い

 

 

先進国は成長限界なので、新たな市場が必要となる。

 

その対象がかつての東南アジア中南米だった。

 

現在は中東やアフリカに向いている。

これがアラブの春の正体。

 

反体制のデモ

 

→体制側が武力鎮圧

 

→人権蹂躙の国際世論

 

民主化(支配のための中央銀行設立)

 

という金貸し勢力のよくやる手口が

 

スンナリと進まなくなっている。

 

 

アラブ世界19ヶ国において発生した民主化運動も、

 

独裁政権が打倒された国はたった4ヶ国のみ。

 

他は政情不安が続き、暴動や争いの頻発で混乱を極め

 

金貸しによる間接支配が実行できてない。

 

そしてその4ヶ国も実態は今も

 

混乱状態(≒内戦状態)で、安定とはほど遠い。

 

 

窮地④=笛吹けど踊らず

 

 

先進国を中心に豊かさが実現され、

 

々はカネや地位といった私権に魅力を感じなくなった。

 

それは世界を舞台にしても同じで

 

アメリカ大統領が口走る「民主化」や「平和」も

 

かつては正義に聞こえたものが、

 

昨今は騙す手口にしか聞こえなくなった。

 

傍から見ていると、仕掛けもワンパターンで

 

嫌になってくる。

 

 

窮地⑤=ネット発、素人たちの注視が陰謀の暴露を後押し

 

 

大衆共認の基盤を作っているのがネットだ。

 

人々の共認収束・社会収束の流れに乗って、

ネットは拡大した。

 

金貸したちの暴露情報は、

 

これら素人たちの良心をフィルターとして、

 

一部は分析、構造化され、

瞬く間に世界へ拡散されるようになった。

 

マスコミではここまでの露骨な情報の暴露はない。

 

 

窮地⑥=反米同盟諸国の台頭

 

 

まずはロシア。

 

プーチンといえば「ユコス事件」が有名。

 

一言でいうとロシアの政治経済を支配していた

 

欧米の金貸し支援を受けた財閥をロシアから追放した。

 

ソ連崩壊→経済メチャクチャ

 

IMFが支援の見返りとして民営化促進

 

→民営化された会社の株を買い占めることで

 

ロシアの資源、マスコミ、金融を支配し

 

ロシア全体の富70%を支配することになった。

 

プーチンが金貸しを追放、国有化。

 

さらにこの国は資源大国である。

 

豊富な天然ガスを筆頭に

 

ダイヤモンド生産量でもロスチャイルド系の会社を追い抜き世界1位に。

 

そしてこの国は先に記した経済崩壊のときでも

 

ロシア農園「ダーチャ」があるおかげで

 

それほど深刻にならずにすんでいる。

 

 http://matome.naver.jp/m/odai/2138119000688135701

 

金融が何度崩壊しようが、ロシア国民は

全然大丈夫。

 

だって食料を自給しているから。

 

 

  次に中国。

 

最近のAIIB(アジアインフラ投資銀行)

などでリーダーを努める国。

 

中国包囲網とか言っていたのが懐かしい。

 

これにより参加していない日米が

 

逆に世界から孤立することになった。

 

中国の特別な点として、

 

制度的に金貸しの支配を逃れていること。

 

金貸しはこれまである国を支配するとき、

 

・政治制度(民主主義)

 

中央銀行制度

 

・マスコミ

 

を抑えてきた。

 

ところが、中国では

 

共産党一党独裁で、

 

最高指導者も党大会で決められるため、

 

金貸しが望む指導者を選ぶことができない。

 

 

さらに中国の中央銀行

 

国の中央銀行のように政府から独立した機関ではなく

 

政府の下部組織であり、

 

策の最終的な決定は国家主席が握っている。

 

そしておなじみの情報統制

 

民主化による中央銀行奪還を阻止。

 

極めつけはルールを守らない。

 

ールを守らない横暴な性格なため、

 

金貸したちは当然煙たがられる。

 

 

 

最後、反米勢力

 

 


カダフィの真実を知ってほしい リビア 新世界秩序 NATO - YouTube

 

 

 

paradism.hatenablog.com

 

 カダフィリビア

 

リビア革命以前は国際金融資本が

 

国内の石油開発を行っていたのを

 

革命後全て国有化した。

 

その後贅沢な石油で国内経済を

活性化させ、国民に評価されていた。

 

 

 

 チャベスベネズエラ

 

劇場型政治」、「パフォーマンス型政治」

 

で国民を惹きつけるのは、

 

泉元首相が人気を博したのに似ている。

 

しかし、チャベスと小泉では目指した方向が全く逆である。

 

小泉はアメリカの意向に沿って郵便局を民営化し、

 

150兆円にものぼる国民の巨額の金融資産を

 

アメリカ金融資本に差し出した。

 

反対に、チャベスはアメリカ自由主義に反旗を翻し、

 

国家の管理を免れ貧困に苦しむ庶民を尻目に

 

幹部に莫大な報酬を与えていた国営ベネズエラ石油を

 

名実ともに国家管理のもとに置いた。

 

そして幹部や管理職をクビにした後、

 

石油から上がる収益を

 

貧民対策や医療、教育の充実に振り向けた。

 

 

 ロシア、リビアベネズエラに共通しているのは

 

自国の資源(石油)から得られる利益を

 

国際金融資本に奪われていた状態から

 

国有化して自国経済を取り戻したことがあげられる。

 

 

食料支配

 

 

緑の革命」での新農法により

 

一時は食料の増産に成功したが、

 

隠れていた様々な問題が噴出することになった。

 

新農法では大量の水を必要とするため、

 

地下水が過剰にくみあげられ、

地表面に塩分が蓄積、

 

さらに大量の農薬によって田畑が荒廃し

 

農地そのものを失う地域が相次いで

 

発生した。

 

さらに種子が1世代限りの種であったため、

 

毎年種子を買わなくてはならない。

 

新農法では

 

種子、化学肥料、農薬などを

 

先進国から購入し続けなければならず、

 

加えて、新農法の導入には

 

大規模な感慨設備という

 

巨額のインフラ投資が必要となる。

 

結果、農家はもちろん、援助された政府は

 

農地を失い、返済不能の借金を抱えることになった。

 

この緑の革命を推進したのは

 

ロックフェラー財閥が支配する

 

穀物メジャーカーギル」と

 

化学企業「モンサント」であった。

 

こうして世界の食と農は

 

ックフェラーによって支配されていた。

 

モンサント社は、

 

ベトナム戦争の枯葉材や

 

ポリ塩化ビニル、牛成長ホルモンなど

 

悪名高い数々の製品を開発販売している。

 

中でもその代表と言えるのが

 

遺伝子組み換え作物」である。

 

遺伝子組み換え作物には

動物、植物、人間、環境に与える7つの

 

毒性などその危険性を訴える声が

 

世界中で大きくなっている。

 

メキシコ、アメリカ、バチカンを初め

全世界にモンサントによる

 

一極食料支配に

 

急速にブレーキがかかりつつある。

 

 

 

捏造戦争

 

 

 戦争の原因は私権(お金、領土や資源の利権)の拡大であり、

 

金貸しだけでなく大衆自身も豊かさ(=私権)拡大を望んでいた。

 

そのため、金貸しがきっかけさえ作り出しさえすれば、

 

戦争は簡単にひき起こせた。

 

大きく変化したのは

 

貧困が消滅した70年代。

 

困からの脱出=戦争に向かう活力が

衰えた。

 

なので、「共産主義」「独裁者」

 

といった「敵」を捏造することでしか

 

戦争を引き起こせなくなった。

 

冷戦終了後は大衆が戦争をする動機が

完全になくなった。

 

9.11のような大掛かりな捏造と

 

マスコミによる洗脳が行われるように

なったのは、

 

金貸しと軍需産業が金儲けのために

 

時代の流れに逆らって無理やり

 

戦争を起こそうとしているからだ。

 

時代が大きく変化した以上、

 

戦争によって支配する金貸しの謀略は

 

もはや通用しない。

 

マスコミのプロパガンダ(宣伝)に

 

わされさえしなければ、

 

本やアジアが戦争に巻き込まれることは防げる。

 

 

捏造感染症

 

 

 利益率が高い製薬業界に目をつけて、

 

意図的に「世界的な感染症」を引き起こし、

 

膨大な感染「予防」者をつくりだし、

 

ワクチン特需で儲けようとした。

 

いわゆる製薬会社の儲けの手法。

 

ちなみにワクチンに予防効果は全くない。

 

突然どこからともなく発生した

 

「新型ウイルス」がWHOによる

 

「緊急事態宣言」と

 

マスコミ(製薬会社がスポンサー)により

 

必要以上に新型ウイルスの危険性を

 

あおられたり過熱報道されて

 

感染したくない人が

 

「予防注射(ワクチン)を受けようかな」

 

という気になり

 

感染「予防」者が増える。

 

感染予防者を対象にすることで

 

規模は格段に膨れ上がる。

 

そしてワクチンを政府に売り込む。

 

しかし、2009年のメキシコでの

 

インフルエンザは世論を騙しきれなかった。

 

エボラ出血熱SARSほどのインパクトを

世論に与えられていない。

 

もう、世論も「またかよ」と

 

気づきはじめてしまった。

 

感染症の捏造」を持ってしても、

 

金貸しは窮地に立たされている。